社外心理相談サービスのメリット(社内相談窓口との比較)

会社や職場のメンタルヘルス対策として、社内心理相談窓口の設置や従業員支援プログラム(EAP)による心理カウンセリングサービスの提供を従業員に向けて実施している会社も多いとお聴きするところです。

会社や職場が管理する心理相談・カウンセリングの場合でも、従業員なら、誰でも、いつでも、気軽に、安心して利用できることが大切だと思います。「安心して」とは、「相談の内容が漏れない」という意味です。

相談内容は、本人や他者の生命に危険が及ぶと判断等されない限り、本人の許可なく開示されたり、人事考課に影響することは絶対にないと会社側からも説明されているでしょう。

職業倫理上、契約上の観点からも心理相談員や心理カウンセラーが相談内容を人事担当者等に個人を特定できる形式で話すことはないと思います。しかし、従業員の方々が社内心理相談等に抵抗感を持っているのか、利用があまりないとのお話もよく耳にするところです。

やはり、本当に会社に相談内容は漏れないのか、相談窓口のある会議室に入るところを同僚にみられたくない、席を離れる理由を上司につたえなくてはならない、使いたいけど利用法などを人事担当者に問い合わせしたくない等、何かしらの不利益が生じそうな場面を想定してしまう気持ちはその通りだと私にも理解できます。

上記のようなご懸念等をお持ちでしたら、是非とも当オフィスのご利用をご検討願います。会社や職場等と接点のない、ご自分で見つけ選択した当オフィスのような社外心理相談サービスをご利用するのも一考だと思います。

現在何かしらのお悩み、困りごとなどをお抱えなら、まずはカウンセリングの予約を取るなど行動を起こしてみることをおすすめします。問題解決のスタートを切りましょう。何かお役に立てることがあると思います。一緒にがんばりませんか。

最後にもう一つだけ、語らせてください。

「自分の問題は心理カウンセラーに相談したからといって解決しない」とお考えになる方もいらっしゃると思います。確かにすべてのご相談を完璧に解決できるわけではなく、すべてをコントロールできるわけではありません。心理カウンセラーには、相談者の嫌いな上司や苦手な同僚を配置転換する力はありませんし、相談者の不得手な仕事を手伝うこともできません。

心理カウンセラーは相談者のコンパス(羅針盤、方位磁石)となって出来事をいっしょに振り返り、問題の整理や分析、解決法の探求などのサポートを行います。心理カウンセラーにこれまでの出来事やお悩みを話すことによって頭が整理され、改めて客観的に俯瞰的に、問題の原因や本質などをみつめ直すことができると思います。その結果、ご自分でも納得できる解決法が発見できる可能性も高まると考えられます。

このような観点から心理カウンセリングのご利用を検討してみるのは、いかがでしょうか。

最後まで読んで頂き、ありがとうございました。